日経電子版、デジタル単独購読比率55%に 有料会員は約45万
日本経済新聞社は16日、2015年12月の「日本経済新聞」朝刊販売部数(日本ABC協会公査)と16年1月4日時点の「電子版」会員数を公表しました。日本経済新聞では半年ごとに最新の部数、会員数をお知らせしています。
日本経済新聞・電子版購読数合計 318万2315 日本経済新聞朝刊販売部 273万2604 電子版有料会員数 44万9711 うち新聞と併読除く電子版単体 24万7505 無料登録会員を含む電子版会員数 297万3070 (2016年1月17日 日本経済新聞朝刊39面より)
2012年7月以来、半年ごとにその時点の朝刊購読部数と電子版の会員数を公表する日経が、1月17日朝刊紙面およびウェブサイト(PC版トップページの右メニュー中段)で最新の購読状況を公開した。それによると電子版の有料会員数はほぼ45万で、無料会員を含んだ会員数全体が297万と300万に迫る数字となっている。朝刊部数はゆるやかな減少傾向だが電子版有料会員は着実に増加しており、朝刊部数と電子版有料会員の合計である購読数の数字をキープ。朝刊部数とデジタル版単独を合計した純粋な読者数は297万7千となっている。3年半で朝刊部数は約24万部(8%)のマイナスだが、有料会員・会員総数ともに2倍以上の伸びとなっており、電子版の需要が年を追うごとに増加していることを示している。
このペースでいけば来年(2017年)初頭には有料会員50万人を突破しそうな勢いだ。昨年11月30日に買収を完了したFTの電子版有料購読数がその時点で50万4千とのことなので、日本語単独のマーケットを対象にした有料ニュースコンテンツとしては驚異的な数字だ。
また、紙面との併読(Wプラン)を除く電子版単体の会員数は24万7500で、有料会員に占める割合は55%となった。2012年7月以降の推移をグラフ化すると以下のようになる。2012年7月の45.5%から毎年じわじわ増え、3年半で9.5ポイント上昇した。併読と単独の比率が逆転したのは2014年1月の発表時だが、その後もほぼ同じペースで増加している。少なくとも日経電子版に関しては、紙を必要としないユーザーが多数派になりつつあると言えそうだ。
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朝日新聞、地域面などの編集・校閲業務を4月に分社化 人件費100億円削減へ
今年4月に予定されている朝日新聞の編集部門の一部分社化。2014年、2015年と過去2年間の社長の新年あいさつでも説明されてきたが、かなり具体的な内容が業界紙による新年号の業界トップインタビューで明らかになった。以下、1月2日の新聞情報に掲載された該当部分を引用する。なお、記事全文を含めた紙面は「新聞オンライン.COM」で525円で購入することが可能だ。
[購入先]⇒2016年1月2日 - 電子版新聞の販売・購読ポータルサイト - 新聞オンライン.COM
――4月から編集部門を分社化すると聞いていますが、対象や目的を教えて下さい。
渡辺社長 当面、やろうとしているのは地域面とフィーチャー面*1の校閲と編集です。フィーチャー関係を中心とした写真やデザインも移そうと思っています。
全社で毎年70人から80人の採用を維持していても、なかなか写真やデザイン、校閲の記者を潤沢に採用していくことが難しくなってきていて、次の世代に伝えていくことが困難になってきていることが狙いの一つです。朝日新聞は写真やデザイン、校閲にしても、他社から評価されています。これを一定のボリュームで伝えていくためには新社で新たに採用していく方がより効率的だろうというのが一つ。もう一つは別会社にして外と連携することによって、別の才能を持った人が入りやすくなることを期待しています。
また、新社として事業をすることも狙っています。朝日新聞社の校閲部門は朝日新聞の校閲をするわけですが、新社の校閲は朝日新聞の校閲もするけど、他社の校閲を預かってもいいわけです。それがビジネスとして成り立つなら、校閲の人をもっと採用すればいいわけですから。
――新社は子会社の朝日マリオン21を利用すると聞きました。
渡辺社長 マリオンはもともと、そういう意図を持って作った組織なのですが、ちょっと特化しているところがあるので、これを土台にして違う機能を入れていく考えです。
――人員規模はどれくらいでしょうか。
渡辺社長 本体からの出向者は数十人規模でスタートすることになりそうです。
(2016年1月1日付新聞情報 「朝日新聞社 渡辺雅隆社長に聞く」より)
整理すると「分社化の対象になるのは地域面とフィーチャー面の編集(レイアウト)と校閲」「新会社は子会社の朝日マリオン21を利用」「出向者は数十名でスタート」となる*2。当初はもう少し早く行われる予定だったが、2014年の「吉田調書」「吉田証言」「池上コラム不掲載問題」一連の問題を受け、この時期になったようだ*3。
朝日マリオン21は会社案内によると2006年に設立された朝日新聞社全額出資の編集・情報発信サービス会社で、東京本社のマリオン編集部が独立して業務を開始。夕刊の生活情報面*4の編集・制作をはじめ、朝日新聞の各種別刷り特集、広告特集の編集、各種大学・企業小冊子の発行も手がけている。また、朝日新聞社が主催する吹奏楽・合唱コンクールやスポーツ事業など全国大会の取材・記事化も行っている。この会社に新たに地域面とフィーチャー面の編集と校閲業務を委託することになるのだろう。
(追記:2016/4/20 朝日マリオン21は、4月1日付けで社名を「朝日新聞メディアプロダクション(略称:Aプロ社)」に変更した)
編集部門の分社化は他社でもあり、産経新聞は2013年10月に「産経編集センター」を設立し、校閲部門を全面的に移管した。また、読売新聞も徐々に子会社の読売プラスに移管している。下記の転職情報サイトの求人案内(1月11日募集終了)によると、2014年4月から業務委託が始まり、2015年12月現在で東京本社のベテラン校閲記者9人を出向させ、計40名体制で東日本23都道県の地域面の校閲作業を行っている。今後は東京本社の地域面の校閲業務を全て委託すべくさらに子会社の組織を整備中とのことだ。
[参考]⇒読売新聞 地域面の校閲者★1年後をめどに、一定水準到達で正社員登用|株式会社読売プラスの転職・求人情報|エン転職
*1:1面や社会面、運動面などの「ニュース面」に対して、学芸面や生活面、科学面などを指す言葉
*2:なお、情報誌FACTAによると出向は春と秋の2段階で、最終的には160~170人ほどの社員が新会社に移るとしている
*3:参考:「信頼回復と再生のための委員会」第1回会合(2014年10月18日)主なやりとりの最終部分に「編集新社の設立については組合に提示しました。した時点で止まっていて。しかし今、編集の現場はそれどころではないので、半年延ばしましょうということも社長が組合に表明しています」という社側の発言がある
*4:身近なイベント・レジャー・プレゼント情報を掲載する面
朝日、毎日きってのデジタル活用記者がそろって移籍 バズフィード日本版開設にジョイン
本日、BuzzFeed Japan創刊編集長に就任しました。よろしくお願いします! I'm thrilled to join @Buzzfeed as founding editor of BuzzFeed Japan! http://t.co/51SujSLuID
— 古田 大輔 (@masurakusuo) 2015, 10月 16
【ご挨拶】プロフィールでもお伝えしているように、本日より立ち上がったばかりのウェブメディアBuzzFeed Japanに移籍しました。記者として仕事の幅を広げつつ、これまで以上に企画や被災地取材に力を入れていこうと思っています。引き続き、よろしくお願いします。
— 石戸諭(Ishido Satoru) (@satoruishido) 2016, 1月 5
(画像はBuzzfeed Japan facebookページより引用)
朝日新聞、毎日新聞きってのデジタルを活用した記者活動を行っていた古田大輔、石戸諭の両氏が、そろって新興ニュースメディア「BuzzFeed(バズフィード)」に移籍することになった。朝日出身の古田氏はすでに昨年10月16日に日本版の創刊編集長に就任することが大々的に告知されていたが*1、石戸氏も12月31日で毎日新聞を退社し、1月5日にツイッターでバズフィード記者として転職したことを告知。バズフィード日本版は春ごろ伝統メディア出身で知名度のある2名がスタートに関わることになった。
[参考]⇒BuzzFeed Japan、思わぬ大物を創刊編集長に起用 | TechCrunch Japan
古田氏は1977年生まれで2002年朝日新聞入社。社会部記者を経てバンコク、シンガポールに赴任。2013年の帰国後、朝日新聞デジタルや、同社の新しいWebメディア「withnews(ウィズニュース)」の編集に携わった。テキストと写真、動画など様々なウェブ表現技術を複合的に組み合わせるコンテンツや、オープンデータを活用したデータジャーナリズムなどに果敢に取り組んだ。関わった主な作品に、フィギュアスケート・浅田真央の軌跡を描いた「ラストダンス」や、中国の南シナ海への海洋進出をレポートした「対立の海」などがある。また、ウィズニュースではNewspicksの佐々木紀彦編集長や東洋経済オンラインの山田俊浩編集長など急成長するネットメディアのキーマンへの読み応えのあるインタビュー記事を掲載した。
石戸氏は1984年生まれで2006年毎日新聞入社。岡山支局や大阪社会部を経てデジタル報道センターに。毎日新聞の中で最も早くからツイッターを使いこなしてきた。2013年参院選では立命館大学との共同研究でネット選挙の影響を幅広く分析し、データのビジュアライズにも取り組んだ。また、原発漫画「いちえふ」作者の竜田一人氏や、安保法制においてリベラリズムの立場から議論を提起した井上達夫・東大教授、ネット中傷と10年以上戦ったお笑い芸人のスマイリーキクチ氏などへのインタビューなどで、紙面では書ききれない内容を積極的にデジタル版に掲載し、毎日新聞デジタル版で「キーパーソンインタビュー」というジャンルを確立した。
いずれもネット上では注目される存在であり、その両者がそろって日本版が開設されるバズフィードに移籍したことは大きな驚きだ。バズフィードは2006年米国で設立されたニュースサイト。サイトへの月間訪問者数は2億人、動画の再生回数は15億回を超える。「バズ(話題、口コミ)をフィード(提供する)」という名前の通り、ネット上で話題のテキスト、写真、動画を拾い上げ、読者にウケる形で編集し、それを様々なソーシャルメディアに拡散することで一躍人気となった。まとめ記事やクイズ、投票などを取り入れたネットユーザーがつい反応してしまうコンテンツも多い。日常のちょっとした面白動画や芸能、ライフスタイル記事から政治経済国際の硬派なニュースまで充実しており、最近は調査報道や海外特派員からのニュースなど報道にも力を注いでいる。
大きな特徴は収益化で、通常のニュースサイトのようなバナーやテキスト広告がなく、広告をコンテンツとして配信・拡散する「ネイティブアド」が主力。広告代理店を通さず自社で広告の受付→制作→拡散を行っており、「バズ」をもたらすコンテンツ制作と拡散力を武器に収益化を拡大している。
[参考1]⇒月間2億ユーザーを魅了する、BuzzFeed流「バズ記事」の作り方 | DIGIDAY[日本版]
[参考2]⇒BuzzFeed、「メディア兼広告代理店」の凄み | DIGIDAY[日本版] | 東洋経済オンライン | 経済ニュースの新基準
*1:ちなみにこの日、朝日新聞デジタル上でもその記事が掲載された
2015年よく読まれたエントリトップ10
ブログを開設してそろそろ7年目になります。今年の更新回数は45回と、週1回のペースを維持できませんでした。本当はもう少し書きたいネタもあったのですが、調査や筆力、そして何よりも時間が足りず…。気まぐれに近い更新にも関わらず、日々ご愛読、応援してくださっている方にこの場を借りて感謝申し上げます。
今年は読売、朝日の2大新聞社がニュースサイトを開設して20年という節目の年でした。日本のインターネットの歩みで重要な役割を果たしてきたニュースサイトも20年を経て、様々な形に進化してきています。デジタル化で先行する日経は有料会員43万、朝日は24万と着実に会員を増やす一方で、読売新聞は12月から新聞販売店を通してタブレット端末を配るという実験で始めています。各社とも紙を守りつつも、デジタル化の波はこれからも止められないものとなるでしょう。
一方で、各社とも構造改革を迫られています。中国新聞は4月末で夕刊を廃止し、朝刊と別刷りの有料媒体を合わせて配るという取り組みを始めました。また、朝日新聞は2016年4月をめどに編集局の一部を分社化することを宣言。新聞社にとっての心臓部である編集局も聖域ではないということで衝撃を与えました。こういった動きは、来年以降も進んでいくでしょう。
2015年をまとめる意味で、今年アクセスの高かったエントリをランキングにまとめました。なおランキングは今年書いたエントリが対象です。
- 地方紙の定番有料コンテンツ 春の教職員・公務員人事異動検索
- 書評「小説 新聞社販売局」 販売現場のリアリティと左遷記者の復讐
- 10年前と比較した都道府県別シェア1位の新聞普及率(2015と2005)
- 四国新聞が「ビジネスライブ」開始 月5400円、データベースと速報で香川最強のツール目指す
- 読売新聞が年間通じ1000万部を割り込む 21年ぶり、1年で66万部減
- 中国新聞が4月末で夕刊を休止 朝刊セットの新媒体「SELECT」で価格維持
- 朝日新聞、16年4月目標に編集部門を一部分社化 校閲・デザインなど対象か
- LINEがニュース配信機能を外部メディアに開放 開始1週間の累計ユーザー数は530万
- 新聞社のLINEスタンプ、どこまで広がっている?
- 朝日新聞がオープンデータ推進 政務活動費や国会議員資産の集計CSVを公開
来年もどうぞよろしくお願いいたします。それではみなさま、よいお年を。
TV番組での時事解説を文字起こし BSジャパンと日経電子版が連動
書き下ろした新聞記事よりずっと分かりやすくて驚愕した。活字→映像の情報フローを逆転させる試み。テレビ番組の内容を文字に起こして日経電子版に掲載開始。ーー #COP21 温暖化防止へ合意なるか?:https://t.co/iamJ5FGrcK
— 太田泰彦 Yasu Ota Nikkei (@nikkei_yasuota) 2015, 12月 9
テレビ東京系のBS放送局であるBSジャパンが平日午後10時から放送するニュース解説番組「日経プラス10」。メーンキャスターは長年テレビ東京の看板番組であるWBSでキャスターを務めた小谷真生子さんだ。番組内の「ニュース+10」コーナーでは電子版からきょうの主要ニュース10本を取り上げたり、「フカヨミ+」コーナーでは日経の論説委員や編集委員がさらに深堀りして解説するなど、日経電子版も構成に大きく関わる報道番組となっている。
その「フカヨミ+」のコーナーで、12月から論説委員や編集委員による時事ニュースの解説を、週1本文字起こしして日経電子版に掲載する取り組みが始まった。
第1回は12月1日の放送分を12月7日に掲載した。「COP21開幕 温暖化防止へ合意なるか?」というテーマで、日経の太田泰彦論説委員が出演して会議の意義や課題などを解説している。興味深いのは出演した太田論説委員が「書き下ろした新聞記事よりもずっとわかりやすい」という率直な感想をツイッターで語っているところだ。確かに文字数に制限があり、言い回しなどに厳格なルールがある新聞記事に比べ、ウェブでは話し言葉で書かれた文章の方が読みやすい。また、番組の中で用意した図表やイラストなども画像として利用することで、より理解を深めるための助けとなる。
14日には第2回の「再び変わる就活ルール 問題点はどこにある(12/7放送分)」が掲載されている。今のところ週1本のペースで書き起こししていくようだ。確かに書き起こしは多くの時間がかかるため、なかなか全てのものを電子版へアップすることは難しいのだろう。だが、(1)まず取材内容を新聞記事に(2)その記事をもとにテレビ番組で解説(3)解説した内容を文字起こしして電子版コンテンツに――という流れで、“一粒で二度三度おいしい”コンテンツ活用となっている。
なお、こういった取り組みで先行するのがNHKで、「クローズアップ現代」「時論公論」のようなニュース解説番組や、「おはよう日本」の「特集まるごと」といったコーナーで放送内容の丸ごとテキスト化を推進している。また、ラジオ局でもエフエム東京が、ラジオ番組内で伝えた情報をテキスト化してネットで公開する「TOKYO FM+」という取り組みを今年4月20日より始めた。もともとテレビ局の場合は、主に聴覚障害者や高齢者向けに「リアルタイム字幕放送(放送と同時に字幕を付加すること)」に以前から取り組んでおり、そこで入力したデータを活用できていることもあるのだろう。
続きを読む10年前と比較した都道府県別シェア1位の新聞普及率(2015と2005)
先日、2015年12月11日付業界紙・新聞展望に掲載された表を元にした「都道府県別シェア3位までの新聞普及率(2015年上半期)」を紹介したが、今日は同時に掲載されていた「新聞普及率・10年前と比較」についてメモしておきたい。
2005年と2015年で、都道府県それぞれのシェア1位の新聞の普及率がどのように変化したかを比較した資料である。2005年といえば尼崎脱線事故や郵政解散、愛知万博があった年。そこから10年を経て、新聞の影響力がどのように変化したかを示すデータとして参考になるだろう。新聞普及率とは朝刊部数を住民基本台帳による世帯数で割ったもので、その新聞が都道府県内でどのくらいのシェアを持っているか示すために使っている*1。なお、沖縄県については有力2紙(沖縄タイムス、琉球新報)が日本ABC協会の公査を受けていないため掲載していない。
注意事項として、2005年と2015年では住民基本台帳の世帯数が60万程度増加している(2005年:50,382,081⇒2015年:56,412,140*2)ため、仮に同じ部数をキープしたとしても普及率は下がる。実際に石川の北國新聞の場合、2005年比で部数は若干増加しているが、世帯数の伸びに及ばないため普及率は下がっている。
都道府県 | 2015シェア1位 | 普及率 | 2005シェア1位 | 普及率 | 増減率 |
---|---|---|---|---|---|
北海道 | 北海道新聞 | 39% | 北海道新聞 | 48% | -9 |
青森県 | 東奥日報 | 42% | 東奥日報 | 47% | -5 |
岩手県 | 岩手日報 | 39% | 岩手日報 | 47% | -8 |
宮城県 | 河北新報 | 46% | 河北新報 | 56% | -10 |
秋田県 | 秋田魁新報 | 54% | 秋田魁新報 | 64% | -10 |
山形県 | 山形新聞 | 49% | 山形新聞 | 54% | -5 |
福島県 | 福島民報 | 33% | 福島民報 | 42% | -9 |
茨城県 | 読売新聞(東京) | 35% | 読売新聞(東京) | 42% | -7 |
栃木県 | 下野新聞 | 39% | 下野新聞 | 45% | -6 |
群馬県 | 上毛新聞 | 37% | 上毛新聞 | 42% | -5 |
埼玉県 | 読売新聞(東京) | 32% | 読売新聞(東京) | 40% | -8 |
千葉県 | 読売新聞(東京) | 30% | 読売新聞(東京) | 37% | -7 |
東京都 | 読売新聞(東京) | 18% | 読売新聞(東京) | 25% | -7 |
神奈川県 | 読売新聞(東京) | 24% | 読売新聞(東京) | 30% | -6 |
新潟県 | 新潟日報 | 52% | 新潟日報 | 61% | -9 |
富山県 | 北日本新聞 | 58% | 北日本新聞 | 65% | -7 |
石川県 | 北國新聞 | 64% | 北國新聞 | 70% | -6 |
福井県 | 福井新聞 | 72% | 福井新聞 | 79% | -7 |
山梨県 | 山梨日日新聞 | 58% | 山梨日日新聞 | 66% | -8 |
長野県 | 信濃毎日新聞 | 56% | 信濃毎日新聞 | 61% | -5 |
岐阜県 | 中日新聞 | 46% | 中日新聞 | 59% | -13 |
静岡県 | 静岡新聞 | 42% | 静岡新聞 | 54% | -12 |
愛知県 | 中日新聞 | 50% | 中日新聞 | 65% | -15 |
三重県 | 中日新聞 | 39% | 中日新聞 | 50% | -11 |
滋賀県 | 読売新聞(大阪) | 24% | 読売新聞(大阪) | 29% | -5 |
京都府 | 京都新聞 | 33% | 京都新聞 | 40% | -7 |
大阪府 | 読売新聞(大阪) | 20% | 読売新聞(大阪) | 25% | -5 |
兵庫県 | 神戸新聞 | 21% | 神戸新聞 | 25% | -4 |
奈良県 | 毎日新聞(大阪) | 25% | 毎日新聞(大阪) | 27% | -2 |
和歌山県 | 読売新聞(大阪) | 25% | 読売新聞(大阪) | 30% | -5 |
鳥取県 | 日本海新聞 | 69% | 日本海新聞 | 76% | -7 |
島根県 | 山陰中央新報 | 60% | 山陰中央新報 | 63% | -3 |
岡山県 | 山陽新聞 | 48% | 山陽新聞 | 61% | -13 |
広島県 | 中国新聞 | 44% | 中国新聞 | 55% | -11 |
山口県 | 読売新聞(西部) | 26% | 読売新聞(西部) | 30% | -4 |
徳島県 | 徳島新聞 | 70% | 徳島新聞 | 84% | -14 |
香川県 | 四国新聞 | 47% | 四国新聞 | 52% | -5 |
愛媛県 | 愛媛新聞 | 39% | 愛媛新聞 | 53% | -14 |
高知県 | 高知新聞 | 52% | 高知新聞 | 68% | -16 |
福岡県 | 西日本新聞 | 24% | 西日本新聞 | 32% | -8 |
佐賀県 | 佐賀新聞 | 42% | 佐賀新聞 | 47% | -5 |
長崎県 | 長崎新聞 | 29% | 長崎新聞 | 32% | -3 |
熊本県 | 熊本日日新聞 | 40% | 熊本日日新聞 | 54% | -14 |
大分県 | 大分合同新聞 | 40% | 大分合同新聞 | 49% | -9 |
宮崎県 | 宮崎日日新聞 | 41% | 宮崎日日新聞 | 49% | -8 |
鹿児島県 | 南日本新聞 | 40% | 南日本新聞 | 53% | -13 |
毎日・大村健一記者がノーベル賞授賞式に親族として同行 Twitterで随時発信
黒のスーツケースが嫌で昨年から使ってきた青と黄色のもの。初めての海外出張がスウェーデンになったのも何かの縁かもしれません。大村智教授のノーベル賞授賞式に同行するため今夜、出発します。Twitterでも随時、発信します。 #ノーベル賞 pic.twitter.com/9VgBMDYJoy
— 大村 健一 (@k_oomura) 2015, 12月 4
毎日新聞のデジタル報道センターに所属する大村健一記者は、今年のノーベル医学生理学賞を受賞した大村智・北里大学特別栄誉教授の親族(父が従兄弟)。10月5日の受賞決定直後には「おめでとう、智おじさん」という見出しの記事をいち早くデジタル版で書き、気取らない人柄や美術やスポーツへの造詣、化学者としての努力を伝え多くの共感を得た。その後も大村智氏についての署名記事を書いている。
⇒Listening | <記者の目>大村智氏にノーベル医学生理学賞=大村健一(デジタル報道センター) - 毎日新聞
その大村記者は12月5日からストックホルムで行われるノーベル賞の授賞式に、マスメディアではなく親族という立場で同行し、ノーベル・ウイークと呼ばれる記念行事に実際に参加できることになった。取材者ではなく当事者に近い立場で、その模様を「大村智さんストックホルム同行記」という記事にして掲載し、さらにTwitterで旅行中の様子を随時レポートしている。なお「同行記」の記事は紙面では山梨県向けの地方版のみの掲載だが、デジタルではもちろん収録している。
[同行記]⇒大村智さんストックホルム同行記 - 毎日新聞
さすがに授賞式の一部始終をTwitterで実況中継することまではしなかったが、ノーベル賞に染まるストックホルムの街や滞在中のホテルを写真で伝えたり、ノーベル・ウイークに行われる記念講演やコンサートなど様々な行事を紹介したり、授賞式後の晩餐会で提供されるディナーを写真で紹介している。大村智氏の記録係を担う親族という立場ながら記者としての経験を生かし、報道されないような舞台裏を含め、様々な角度から大村智氏とノーベル賞について伝えている。
ストックホルムに着いて早々に、ノーベル賞の受賞式で着る燕尾服の採寸。結婚式の前に着ると婚期が更に遅れるとか…ないよね⁉ 今のところ、馬子にも衣装は否めませんが、日本の恥にならないように頑張ります。 pic.twitter.com/QXXhChIiSZ
— 大村 健一 (@k_oomura) 2015, 12月 5
さあ、ノーベルウィーク最初の見せ場、受賞記念講演がまもなく始まります。大村智教授は3人のトップバッター。きょう朝食をご一緒した際、すでに練習十分とのことでした。 pic.twitter.com/S52HEak892
— 大村 健一 (@k_oomura) 2015, 12月 7
ノーベル賞コンサートが終わりました。クラシックの素養はないですが(では何の素養が?)、ダニール・トリフォノフのラフマニノフは凄まじかった。「音楽は苦手」という大村智教授も指を動かしながら「圧倒されちゃったよ」とハイテンションでした pic.twitter.com/xi1mTcPWNs
— 大村 健一 (@k_oomura) 2015, 12月 8
さあ、ノーベル賞授賞式、間もなく始まります。 pic.twitter.com/WTyqZ4edww
— 大村 健一 (@k_oomura) 2015, 12月 10
ノーベル賞授賞式の旅も、終わりが近づいています。あっという間の1週間で、今はただ月曜から現実に戻れるかどうかだけが心配です^^。すばらしい機会を与えてくれた大村智教授にはただただ感謝。写真は授賞式後、同行者に撮ってもらいました。 pic.twitter.com/gB58q6AHIW
— 大村 健一 (@k_oomura) 2015, 12月 11
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