地方紙のLINE、Yahoo!ニュース、スマニュー、dメニューニュースの参入状況を調べた
昨日紹介した地方紙のLINEアカウントメディアプラットフォームへの参画ラッシュに関連し、現時点でどの程度地方紙*1がポータルサイトやニュースアプリなどのプラットフォームにニュース配信や提供を行っているかまとめてみた。
対象にしたのは以下の４つ。データ出所元として提供社一覧へのリンクを付記した。いずれも多くのユーザーから利用されているポータルサイトやニュースアプリであり、多くの地方紙が参入している。
- LINEアカウントメディアプラットフォーム（ニュース提供社一覧）
- Yahoo!ニュース（提供社一覧）
- SmartNewsチャンネルプラス開設（2016/8チャンネル一覧）
- dメニューニュース（地域ニュースの提供元一覧）
なお、「dメニューニュース」は、NTTドコモのポータルサイトであるdメニュー上のニュースコーナー。スマホ向けだが、パソコンでも問題なく閲覧できる。2014年1月に「地域ニュース」という枠を設け、それまでポータルサイトへのニュース配信をしていなかった社も含め多くの地方紙が参入した。取り組みについてはこちらの記事が参考になる。
⇒ドコモ新サービス「地域ニュース」の狙い 地方発「日本を元気にする」話題を全国に : J-CASTニュース
■地方紙各社のニュース提供状況（2016年9月16日調べ）
| 媒体名 | LINE | Yahoo!ニュース | SmartNews | dメニューニュース |
|---|---|---|---|---|
| 北海道新聞 | ◯ | ◯ | ◯ | ◯ |
| 室蘭民報 | ||||
| 東奥日報 | ◯ | ◯ | ◯ | ◯ |
| デーリー東北 | ◯ | ◯ | ◯ | |
| 秋田魁新報 | ◯ | ◯ | ||
| 山形新聞 | ||||
| 岩手日報 | ◯ | ◯ | ||
| 河北新報 | ◯ | ◯ | ◯ | ◯ |
| 福島民報 | ◯ | ◯ | ◯ | |
| 福島民友 | ◯ | ◯ | ◯ | ◯ |
| 下野新聞 | ◯ | ◯ | ||
| 茨城新聞 | ◯ | ◯ | ||
| 上毛新聞 | ◯ | ◯ | ◯ | |
| 千葉日報 | ◯ | ◯ | ◯ | ◯ |
| 神奈川新聞 | ◯ | ◯ | ◯ | |
| 埼玉新聞 | ◯ | ◯ | ◯ | |
| 東京新聞 | ◯ | ◯ | ◯ | |
| 山梨日日新聞 | ◯ | ◯ | ||
| 信濃毎日新聞 | ||||
| 新潟日報 | ◯ | |||
| 静岡新聞 | ◯ | ◯ | ◯ | |
| 中日新聞 | ◯ | |||
| 中部経済新聞 | ||||
| 伊勢新聞 | ◯ | ◯ | ||
| 岐阜新聞 | ◯ | ◯ | ◯ | |
| 北日本新聞 | ◯ | ◯ | ||
| 富山新聞 | ||||
| 北國新聞 | ◯ | ◯ | ||
| 北陸中日新聞 | ||||
| 福井新聞 | ◯ | ◯ | ◯ | ◯ |
| 日刊県民福井 | ||||
| 大阪日日新聞 | ||||
| 京都新聞 | ◯ | ◯ | ◯ | ◯ |
| 奈良新聞 | ||||
| 神戸新聞 | ◯ | ◯ | ◯ | ◯ |
| 山陽新聞 | ◯ | ◯ | ◯ | |
| 中國新聞 | ||||
| 日本海新聞 | ||||
| 山陰中央新報 | ||||
| 四国新聞 | ||||
| 愛媛新聞 | ◯ | ◯ | ||
| 徳島新聞 | ||||
| 高知新聞 | ◯ | |||
| 西日本新聞 | ◯ | ◯ | ◯ | ◯ |
| 大分合同新聞 | ◯ | ◯ | ◯ | |
| 宮崎日日新聞 | ◯ | ◯ | ||
| 長崎新聞 | ◯ | ◯ | ||
| 佐賀新聞 | ◯ | ◯ | ◯ | ◯ |
| 熊本日日新聞 | ◯ | ◯ | ||
| 南日本新聞 | ◯ | ◯ | ◯ | |
| 沖縄タイムス | ◯ | ◯ | ◯ | ◯ |
| 琉球新報 | ◯ | ◯ | ◯ | ◯ |
| 参加率 | 65.4% | 51.9% | 25.0% | 65.4% |
全体でみると、４つのうちどこか１カ所でもニュース配信をしている媒体は73%（38紙）だった。LINEアカウントメディアとdメニューニュースが65.4%（34紙）で並び、Yahoo!ニュースへの参加率はおよそ半分、スマートニュースのチャンネルプラス開設は4分の１となった。
一つ一つ見ていくとの各社の取り組みの差がよく分かる。４つ全てに参入しているのは、北海道新聞、東奥日報、河北新報、福島民友、千葉日報、福井新聞、京都新聞、神戸新聞、西日本新聞、佐賀新聞、沖縄タイムス、琉球新報の12紙。
逆に一つも参入していないのは室蘭民報、山形新聞、信濃毎日新聞、中部経済新聞、富山新聞、北陸中日新聞、日刊県民福井、大阪日日新聞、奈良新聞、中国新聞、日本海新聞、山陰中央新報、四国新聞、徳島新聞の14紙だった。端的に言うと、前者がウェブへのニュース配信やプラットフォームとの連携に積極的、後者が慎重または独自のデジタル戦略路線を進むということになるのだろう。
