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edgefirstのブログ

国内新聞社を中心としたマスメディア関連のウェブサイト巡回が趣味です。業界紙的なノリでトピックスをメモしていきます。

西日本メディアラボがホークス応援タブレット発売 西スポ・スポナビライブ・限定イベントをセット

西日本新聞グループのデジタル事業会社である株式会社西日本新聞メディアラボ(本社:福岡市、代表取締役社長:吉村 康祐、以下「西日本新聞メディアラボ」)とソフトバンクグループのSBパートナーズ株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長:山本 佳樹…

毎日新聞、Facebookメッセンジャーにニュース配信 対話型チャットボットで好みを学習

株式会社毎日新聞社は1日、チャットボットを活用したニュース配信サービス「毎日新聞ニュースメッセンジャー」をFacebookメッセンジャー向けに提供した。 Facebookメッセンジャー登録ページから対話形式の簡単な質問に答えることで利用できる。最新ニュース…

日経電子版が横山三国志のパロディ画像を広告に ユーザーからの作品も募集

日本経済新聞電子版は昨年12月から、地下鉄の交通広告やTVCMで故・横山光輝さんの人気漫画「三国志」と全面的にコラボレーションした広告キャンペーンを展開している。[特設サイト]⇒日経三国志スペシャルサイト 東京メトロや大阪地下鉄の交通広告では、漫…

西日本新聞メディアラボ制作の草津温泉PR動画が大ヒット 海外からも反響

草津温泉(草津町)のプロモーション動画が海外を中心に人気だ。昨年10月にユーチューブで公開した「夏編」は150万回以上再生され、「行きたくなっちゃう!」「住みたい!」など多くのコメントが寄せられている。 動画は約3分半。温泉街のシンボル・湯…

日経、企業の決算記事を自動作成 速さ・多さ・完全自動をアピール

日本経済新聞社は1月25日、上場企業が公開した決算データを元に自動的に記事を作成し掲載「決算サマリー」のベータ版を公開した。いわゆる人工知能(AI)を本格的に活用して記事を自動作成する例としては日本で初めて。日経が出資するAI技術に強みのある徳島…

中国新聞が空き家見守りサービス開始 販売店スタッフなどが月1巡回

中国新聞ちゅーピーくらぶは9月15日から、会員やその家族が所有する空き家を定期的に点検する「空き家見守りサービス」の申し込み受け付けを始める。最寄りの中国新聞販売所などのスタッフがサービスを提供する。 対象は広島、呉、廿日市、大竹の4市と広島…

ふるさと納税の返礼品に有料電子新聞 佐賀、山形で導入

佐賀県は「ふるさと納税」の返礼品を一部リニューアルした。人気スマートフォン向けゲームのキャラクターとサッカーJ1サガン鳥栖のキャラクターがコラボレーションした嬉野茶のほか、県外の寄付者を対象にしたコースでは佐賀新聞の電子版が返礼品のメニュ…

LINEニュース配信に16地方紙が追加 32都道府県の地域ニュースを利用可能に

LINEの公式アカウントを使ったニュース配信機能を外部メディア向けに開放する「LINEアカウントメディア プラットフォーム」にBuzzFeedやハフィントンポスト日本版など31のメディアが新たに参画した。 新たに参画メディアは、自社のLINEアカウントを開設し、…

沖縄タイムス、地方紙初のSIMと電子新聞セット販売開始 2年契約でタブレット無料

沖縄タイムス社は1日、通信事業を展開するレキオス(那覇市、宜保文雄社長)と業務提携し、電子新聞と通信がセットになったプランを販売する。全国紙では先例があるが、日本新聞協会加盟の地方紙としては初の取り組み。 LTE回線を使用しているため、通常…

報知新聞がコミケに出展 スポーツ紙初、初音ミク新聞など販売

東京ビッグサイト(東京都江東区)で開催されている日本最大の同人誌即売会「コミックマーケット(コミケ)90」の企業ブースに、スポーツ紙の「スポーツ報知」(西2ホール2914)が初めて出展した。ブースでは、タブロイド新聞「初音ミク特別号」(500円)を…

佐賀新聞、新卒採用で入社準備金30万円 若者支援を目的に

佐賀新聞社は今年(2017年4月入社)の新卒採用で、採用内定者に入社準備金として30万円を支給する。優秀な人材を確保したいIT業界や、製造業や看護・介護職など人材不足が叫ばれる業界などでは企業側から採用時に支度金が支払われたり、転職情報サイトを通じ…

読売タブレットを使ってみた(下)コンテンツや実際の使用感

前回に引き続き、読売タブレットで提供されるコンテンツや実際の使用感などを紹介する。 付属のクレードルに載せたところ ロック画面を解除した直後の画面はこのような感じ。ウィジェットが並ぶ構成となっており、日付や予定、天気予報、防災・防犯に関する…

読売タブレットを使ってみた(上)端末とサービスの概要

読売新聞が昨年12月に東京、神奈川、埼玉、千葉の一部エリア(販売店数で170店)を対象に始めた「読売タブレット」。読売新聞販売店(YC)を通じ、読売新聞の定期購読者に対してタブレット端末を貸し出し、ニュースや連載記事、地域密着の生活情報などを…

朝日、新聞販売店の新規ビジネスを加速 マンション管理支援や野菜配達

働く人と企業の健康を促すオフィス向け野菜提供サービス「OFFICE DE YASAI (オフィスで野菜)」を展開する株式会社KOMPEITO(本社:東京都渋谷区、代表取締役 川岸亮造、以下、KOMPEITO)は、朝日新聞の営業・販売・配達を担う朝日新聞サービ…

地方紙17社のLINEニュース配信 開始1カ月の友だち数は?

昨年12月に開始した新聞社やテレビ局などのメディアがラインの公式アカウントを利用してニュース記事を配信する「LINEアカウントメディアプラットフォーム」。スタートは全国紙・スポーツ紙やキー局が中心だったが、サービス開始時からアナウンスされていた…

共同通信、熊本地震でドローン活用 被災状況を低空映像で描写

熊本地震で共同通信が小型無人機「ドローン」を活用し、被災地の空撮映像の撮影と公開を行っている。最初の震度7が発生した翌日の4月15日にはYoutubeの共同通信公式チャンネルに「熊本地震1000人負傷 死者9人、余震続く-ドローンで撮影」をアップ。5…

熊本地震、熊日・西日本・毎日が生活情報発信 避難所ごとの取材状況も掲載

4月14日から熊本県を中心に頻発する地震。震度5以上の大地震が続き、終息する気配が見えず避難生活の長期化も予想される中、全国紙や地元紙などの新聞社も紙面だけでなくウェブサイトで積極的な情報発信を続けている。 生活関連情報充実、Facebookページ活…

読売新聞、震災5年特集で360度動画を活用 被災地の今をVR体験

読売新聞は東日本大震災から5年となる3月11日の1カ月前の2月11日、「震災5年〜再生の歩み」という特集コーナーを公開した。パソコン、スマートフォンなどで利用できる。⇒震災5年〜再生の歩み 航空写真と360度動画で知る東日本大震災からの5年間と…

朝日新聞、平均年収160万円減少へ 大盤振る舞いの早期退職制度を復活

年始の社長あいさつで「人件費100億円抑制へ」という方針を打ち出した朝日新聞だが、その方針を裏付ける具体的な内容が先週発売された週刊新潮(1月28日号)に掲載された。以下に該当部分を引用する。 (週刊新潮2016年1月28日号より) 会社から一方的に通知…

地方紙で進む入選者の名簿検索 福井は書き初め、新潟日報は美術展で

福井新聞社は21日、第80回県かきぞめ競書大会1次審査結果(特選者名簿)を、電子新聞「福井新聞D刊」の速報サイト「fast(ファスト)」に掲載する。3千人を超える1次審査通過者(特選者)を「学校名」「学年」で絞り込み検索できる。 公開は同日…

日経電子版、デジタル単独購読比率55%に 有料会員は約45万

日本経済新聞社は16日、2015年12月の「日本経済新聞」朝刊販売部数(日本ABC協会公査)と16年1月4日時点の「電子版」会員数を公表しました。日本経済新聞では半年ごとに最新の部数、会員数をお知らせしています。 日本経済新聞・電子版購読数合計 318万231…

朝日新聞、地域面などの編集・校閲業務を4月に分社化 人件費100億円削減へ

今年4月に予定されている朝日新聞の編集部門の一部分社化。2014年、2015年と過去2年間の社長の新年あいさつでも説明されてきたが、かなり具体的な内容が業界紙による新年号の業界トップインタビューで明らかになった。以下、1月2日の新聞情報に掲載された…

朝日、毎日きってのデジタル活用記者がそろって移籍 バズフィード日本版開設にジョイン

本日、BuzzFeed Japan創刊編集長に就任しました。よろしくお願いします! I'm thrilled to join @Buzzfeed as founding editor of BuzzFeed Japan! http://t.co/51SujSLuID— 古田 大輔 (@masurakusuo) 2015, 10月 16 【ご挨拶】プロフィールでもお伝えしてい…

TV番組での時事解説を文字起こし BSジャパンと日経電子版が連動

書き下ろした新聞記事よりずっと分かりやすくて驚愕した。活字→映像の情報フローを逆転させる試み。テレビ番組の内容を文字に起こして日経電子版に掲載開始。ーー #COP21 温暖化防止へ合意なるか?:https://t.co/iamJ5FGrcK— 太田泰彦 Yasu Ota Nikkei (@ni…

10年前と比較した都道府県別シェア1位の新聞普及率(2015と2005)

先日、2015年12月11日付業界紙・新聞展望に掲載された表を元にした「都道府県別シェア3位までの新聞普及率(2015年上半期)」を紹介したが、今日は同時に掲載されていた「新聞普及率・10年前と比較」についてメモしておきたい。 2005年と2015年で、都道府県…

毎日・大村健一記者がノーベル賞授賞式に親族として同行 Twitterで随時発信

黒のスーツケースが嫌で昨年から使ってきた青と黄色のもの。初めての海外出張がスウェーデンになったのも何かの縁かもしれません。大村智教授のノーベル賞授賞式に同行するため今夜、出発します。Twitterでも随時、発信します。 #ノーベル賞 pic.twitter.com…

都道府県別シェア3位までの新聞普及率(2015年上半期)

2015年12月11日付業界紙・新聞展望に、「ABC2015年上半期平均朝刊部数による都道府県別の新聞普及率」と、「新聞普及率・10年前と比較」という表が掲載された。新聞普及率とは朝刊部数を住民基本台帳による世帯数で割ったもので、その新聞が都道府県内でどの…

LINEがニュース配信機能を外部メディアに開放 開始1週間の累計ユーザー数は530万

無料通信アプリを手掛けるLINE(ライン)は12月1日、新聞社やテレビ局などのメディアがラインの公式アカウントを利用してニュース記事を配信できる「LINEアカウントメディアプラットフォーム」を発表した。第1弾として朝日、毎日、産経などの全国紙、ス…

日経電子版と名刺管理アプリEightが連携 登録した名刺の関連記事を自動通知

日本経済新聞社(東京都千代田区・代表取締役社長:岡田直敏)は4日、『日本経済新聞 電子版』と、Sansan株式会社(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:寺田親弘、以下Sansan)の名刺管理アプリ『Eight(エイト)』との連携サービスを始めました。日経電子版…

朝日、デジタル単独契約者に「食べログ」「クックパッド」などの有料サービスを3種類提供

朝日新聞社は7日、朝日新聞デジタルのデジタルコース(月額3,800円、税込み)で新たに「提携プレミアムサービス」を開始した。 デジタルコースの購読者は、「食べログ」「クックパッド」「ジョルテ」「乗換案内(ジョルダン)」「Zaim(ザイム)」「@cosme…

新潟日報がテレビとウェブの連動CM 地域の声を届ける社会的使命を強調

新潟日報社の新たなテレビCMが1日から放映され、視聴者から大きな反響を得ている。新CMは、登場人物のせりふの一部だけを紹介し、活字でなければ聞こえない声があることを強くアピールしている。すべてのせりふを聞くには新潟日報ホームページ「モア」…

読売、小中学生対象に「新聞検定」を無料実施 新聞をめくりながら解答

読売新聞社は9月12日、学研グループ・市進教育グループと協力し、「第1回新聞検定」を東京、千葉、埼玉、茨城の1都3県で実施する。当日会場で配られる読売新聞の朝刊を読みながら、さまざまな問題を解いていくという新しいスタイルの検定で、情報を読み解…

読売、朝日がニュースサイト開設20周年 歩みを振り返る特集公開

YOLヨミウリ・オンライン20周年 : 特集 : 読売新聞(YOMIURI ONLINE)朝日新聞デジタルクロニクル:朝日新聞デジタル 今年2015年は読売新聞と朝日新聞がそれぞれニュースサイトを開設して20年となる。ニュースサイトを立ち上げたのは読売のほうが少し早…

朝日新聞デジタルに「就活割」導入 就活サイト会員対象にほぼ半額

朝日新聞デジタルは6月1日より、就職活動中の大学、短大、専門学校生を対象とした電子版の割引サービス「就活割」を開始した。通常の電子版単体価格である税込月額3,800円がほぼ半額の2000円となる。朝日新聞は2010年から、一人暮らしの学生を対象にした紙の…

毎日新聞、動画「注目ニュース90秒」開始 ライブ感覚でニュース解説

今月から毎日新聞ニュースサイトで始まった「注目ニュース90秒」。こんな感じで地道に撮影しております。きょうもお楽しみに〜 pic.twitter.com/mk1LHaKDZ5— 元村有希子 (@chibigenome) June 4, 2015 毎日新聞は6月1日から、記者やデスクが編集局から記事に…

毎日新聞が有料電子版「デジタル毎日」開始 LTE通信料込みのタブレットセットも

毎日新聞社は6月1日、有料電子版「デジタル毎日」をスタートした。これまで新聞紙面を購読している人は無料で登録することができた「愛読者セット」とは別に、毎日新聞を購読していない人でも会員になれる「デジタル毎日」の有料会員(税込月額3,456円)と無…

朝日新聞がオープンデータ推進 政務活動費や国会議員資産の集計CSVを公開

朝日新聞が取材の過程で収集・蓄積・集計されたデータを、ウェブ上で積極的に公開する取り組みを始めている。3月には昨年発覚した元兵庫県議によるずさんな政務活動費の支出を機に、情報公開制度を利用して2012~13年度の全国47都道府県の議員の収支報告書や…

朝日・渡辺社長「デジタル有料会員数は23万。目標は50万」

2015年5月1日付の業界紙・文化通信に、昨年12月に就任した朝日新聞・渡辺雅隆社長のインタビューが掲載された。読者の声をより紙面に反映させるため4月から始めた「パブリックエディター制度」や、東京五輪を見据えて新たに「スポーツ戦略室」を設置するなど…

日経テレコンが「新聞トレンド」開始 全国80紙からキーワード含む記事件数を可視化

株式会社日本経済新聞デジタルメディア(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:吉岡 昇、以下「日経デジタルメディア」)は、関心のあるキーワードが全国の新聞記事でどのくらい取り上げられているかを簡単にチェックできる検索サイト「新聞トレンド」を4…

西日本新聞がヤフーニュースと長期人材交流 互いの編集ノウハウ学ぶ

西日本新聞社はインターネット検索大手のヤフー(東京都港区)と1日から人材交流を始めた。西日本の記者とヤフーニュース編集部員1人がそれぞれ1年以上出向し、互いのメディアの特性を学ぶ。ヤフーニュースが新聞社と長期の人材交流を図るのは初めて。 西…

日経電子版、エバーノートとの連携開始 関連コンテンツを相互に提示

エバーノートとの連携サービス、ようやっと正式にお知らせします。自分の蓄積した情報とニュースが組み合わさることで、これまでにない発見があります。 本サービスは今後、順次改善・拡充していきます。よろしくお願いします。 http://t.co/FGuO5LHZ49— 日…

北陸新幹線ウェブ特集に見る読売、朝日のコンテンツ制作志向の違い

3月14日に長野から金沢まで延伸開業し、首都圏と北陸地方を一気に結びつけた北陸新幹線。50年越しの悲願を祝うかのように新聞やテレビでも大きく取り上げられ、ウェブサイト上でも力の入ったコンテンツが公開された。 その中でも目を引いたのは読売新聞社が…

日経電子版で有料オプション「人事ウオッチ」開始 6000社の人事異動をメール通知

日本経済新聞社は3月1日、企業の人事情報をメールでお知らせする「人事ウオッチ」のサービスを始めます。日経グループの取材・情報収集網を駆使し、日経電子版の有料会員向けに月額500円で提供します。創刊5周年を迎える電子版のサービス刷新の第1弾で、読…

中国新聞が4月末で夕刊を休止 朝刊セットの新媒体「SELECT」で価格維持

中国新聞社は5月1日、国内外の動きをより詳しくお伝えする日刊紙「中国新聞SELECT(セレクト)」を創刊し、朝刊と一緒に読者の皆さまにお届けします。なお、長らくご愛読いただいた夕刊は4月30日付をもって休刊します。 SELECTは朝刊と同じ…

朝日新聞、16年4月目標に編集部門を一部分社化 校閲・デザインなど対象か

1月8日に朝日新聞東京本社管内の販売店の新年総会が開かれ、ASA(朝日新聞販売店)所長や朝日新聞社幹部など1,400人が出席した。「吉田証言」「吉田調書」「池上コラム不掲載問題」といった昨年の一連の問題を受けて、飯田真也会長は「二度と昨年のような…

読売新聞が年間通じ1000万部を割り込む 21年ぶり、1年で66万部減

日本ABC協会が発表した2014年12月の読売新聞(東京・大阪・西部・北海道・中部の合計)の朝刊販売部数は、前年同月比62万4968部減少の914万2753部となり、2014年1年間を通して1000万部を割り込んだ。発行部数が1000万部の大台を突破したのは1994年(平成6…

沖縄タイムス「地図が語る戦没者の足跡」に特別賞 次世代ジャーナリズムの表彰イベント

次世代を切り開くウェブ上のジャーナリズム作品を決める「ジャーナリズム・イノベーション・アワード」が24日法政大学であり、沖縄タイムスとGIS沖縄研究室(渡邊康志主宰)が制作した「地図が語る戦没者の足跡」が、エントリー38作品中2位を獲得し…

日刊スポーツ、「スターウォーズ新聞」発売 新作公開に合わせ1年通し発行

「スター・ウォーズ・イヤー」がスタートしました。2015年12月18日、10年ぶりの最新作「STAR WARS : THE FORCE AWAKENS(原題)」が、ついに世界同時公開されます。三十数年間にわたって地球を熱狂させてきた、世界最高の映画シリーズの7作目。日刊スポーツ…

神戸新聞、震災20年でトップページを特別仕様に 語り継ぐ決意示す

阪神・淡路大震災から20年を迎えるにあたり、電子版「神戸新聞NEXT(ネクスト)」は、震災と被災地の取り組みを広く伝えようと、パソコン向けトップページを一新しました。18日夜までこのページを表示します。 トップページの背景に1995年当時の…

日経電子版の会員総数が250万人に エバーノートとの提携で「使う新聞」へ

日本経済新聞社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:喜多恒雄)が発行する『日本経済新聞 電子版』の登録会員数(有料・無料登録の総数)が250万人を超えました。日経電子版は2010年3月の創刊以来、コンテンツを充実させるとともに、使いやすさを改善してき…